診療科目
内科、糖尿病内科、腎臓内科、神経内科、リハビリテーション科、消化器内科、人工透析内科、循環器内科、呼吸器内科
各種指定
生活保護法指定、
労災保険指定、
自立支援医療（更生医療）、
原子爆弾被害者医療・一般疾病医療
施設基準
・地域一般入院料1
・地域包括ケア入院医療管理料2
・療養病棟入院料1
・看護補助加算2
・療養環境加算
・看護職員配置加算
・看護補助者配置加算
・在宅復帰機能強化加算
・経腸栄養管理加算
・療養病棟療養環境加算2
・救急医療管理加算
・入退院支援加算1
・データ提出加算1（一般、地包ケア）
・データ提出加算3（療養）
・診療録管理体制加算2
・感染対策向上加算3
・糖尿病合併症管理料
・がん性疼痛緩和指導管理料
・がん治療連携指導料
・薬剤管理指導料
・医療機器安全管理料1
・在宅療養支援病院3
・在宅時医学総合管理料
・検体検査管理加算（Ⅰ）（Ⅱ）
・CT撮影及びMRI撮影
・脳血管疾患等リハビリテーション科（Ⅱ）
・運動器リハビリテーション科（Ⅰ）
・呼吸器リハビリテーション科（Ⅰ）
・人工腎臓（慢性維持透析を行った場合1）
・導入期加算1
・透析液水質確保加算
・慢性維持透析濾過加算
・下肢末梢動脈疾患指導管理加算
・胃瘻造設術
・胃瘻造設時嚥下機能評価加算
・協力対象施設入所者入院加算
・介護保険施設等連携往診加算
・情報通信機器を用いた診療
・入院時食事療養（Ⅰ）
・入院時生活療養（Ⅰ）
・酸素の購入単価
・外来・在宅ベースアップ評価料Ⅰ
・入院ベースアップ評価料24
施設基準等で定められている保険医療機関の書面掲示事項
〇明細書について
療養担当規則に則り明細書を無料で発行しております。
〇医療情報取得加算について
オンライン資格確認（マイナ保険証）を行う体制を有し、必要な診療情報を取得・活用して診療等を行う体制の整備を行っております。
受診歴、薬剤情報、特定健診情報その他必要な診療情報を取得・活用することにより、質の高い医療の提供に努めています。
正確な情報を取得・活用するため、マイナ保険証の利用にご協力をお願いいたします。
〇一般名処方加算
後発医薬品の使用促進を図るとともに、医薬品の安定供給に向けた取り組みなどを実施しています。
後発医薬品のある医薬品について、特定の医薬品名を指定するのではなく、薬剤の成分を元にした一般名処方（一般的な名称により処方箋を発行すること※）を行う場合があります。一般名処方によって特定の医薬品の供給が不足した場合であっても、患者さんに必要な医薬品が提供しやすくなります。
また、令和6年10月より、医療上の必要性があると認められない場合に患者さんの希望を踏まえ長期収載品を処方等した場合は、後発医薬品との差額の一部が選定療費として、患者さんの自己負担となります。
※長期収載品とは
後発品のある先発医薬品で後発品収載から5年経過しているものや、後発品置換え率が50％以上のものなど要件に合った品目です。対象医薬品リストは厚生労働省ホームページで公表されています。
※選定療養とは
保険診療と保険外診療を合わせて行うことが出来るようにした制度の1つで、保険外診療にあたるものです。他には入院の際に患者さんの希望で個室を選ばれた場合の差額ベット代等がこれに該当します。
〇情報通信機器を用いた診療
オンライン診療の適切な実施に関する指針に沿って診療を行います。
情報通信機器を用いた診療の初診においては向精神薬を処方いたしません。
〇協力対象施設入所者入院加算、介護保険施設等連携往診加算
以下の介護保険施設等において療養を行っている患者の病状の急変等に対応すること及び協力医療機関として定められております。
・社会福祉法人 滴々会 音野舎
〇生活習慣病管理料
患者さんの状態に応じ、28日以上の長期の投与を行うこと又はリフィル処方箋の交付をおこなっております。
※長期処方やリフィル処方箋の交付が対応可能かは病状に応じて担当医が判断致します。
〇入退院支援加算1
